がん治療費について

ほとんどの日本人は、何らかの健康保険に加入しているため、受診・治療時には治療費の1~3割の負担のみとなります。

しかし最近のがん治療では、高度技術・新薬の活用・治療期間の長期化など多くの条件下により保険を適用しても、患者さんの負担額は数10万〜数100万円になるケースもあります。

そのために、どういった内容に保険適応があり、どれが自己負担になるのか、ある程度把握しておきましょう。

また、患者さんの負担をできるだけ軽くするための公的支援制度などがありますので、活用していきましょう。

【 主な支払い内容 】
◼︎ 直接的な治療にかかる費用
血液検査、CT、X線、超音波や生検などの検査費用 / 診察費用 / 手術費用 / 調剤薬局で支払う薬代/ 病院で支払う抗がん剤治療などの薬代 / 入院費用
◼︎ その他費用
通院時の交通費(ガソリン代含む) / 診断書や生命保険会社への証明書の作成代 / 入院時の日用品や寝衣代 / 入院時の個室代(差額ベッド代) / 食事代

高額療養費制度

負担する医療費が高額となった場合に利用できる公的支援制度の一つです。この制度は、保険適用治療に対して、所得・年齢などに応じて、ひと月あたりの医療費が一定限度額で抑えられる制度になります。

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ただしこの制度は、申請してから還付される目安は約3ヶ月後です。そのため、高額治療・入院などが前もって分かっている場合は、入っている医療保険から「限度額適用認定証」を交付してもらい、必要手続きを行いましょう。

手続き完了後、その認定証を医療機関窓口で提示することで、ひと月あたりの医療費が一定限度額で抑えられます。

ここで注意すべきことは、通院時の交通費、宿泊費、入院時の個室で発生する差額ベッド代などの健康保険等が不適用分は、高額療養費制度の対象外となります。

詳細は、加入している保険組合や市区町村の保健所、もしくは相談支援センターでも相談することが可能です。

民間保険

保険内容によっては、健康保険不適用である先進医療や自由診療も保証してくれるタイプもあるようです。また、治療内容によって給付金が出る場合もあるため、保険証書を読んで確認しましょう。

読んでも分からない場合は、加入している民間保険会社へ直接問い合わせて、自分の保険がどういった内容なのか、どういった時に支払われるのかなどを把握しておきましょう。

病院の相談窓口

金銭面などで不安や心配がある場合は、病院の相談窓口を利用しましょう。医療費、経済的な問題、保険や年金、介護や生活に関わることなど、社会福祉(ソーシャルワーカー)からアドバイスやサポートをしてくれます。

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他にも、退院後に活用できる制度や申請方法から、福祉用具業者の紹介など、幅広く対応してくれるスタッフもいます。

ただしこれらは、患者さんから直接「医療ソーシャルワーカーに相談したい」と伝えなければ知らないまま退院してしまうことも多いようです。こういったプロのスタッフが居るということを覚えておきましょう。

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